我が家が現在加入している民間保険は、夫婦それぞれの収入保障型の保険だけです。
どちらも2022年に契約し、55歳まで保障される内容になっています。
医療保険やがん保険には、別途加入していません。
がん保険についても夫婦で検討しましたが、現在はどちらも加入していません。
なぜ我が家ががん保険に入らない判断をしたのかは、こちらで詳しくまとめています。
私が保険を選ぶとき、最初に考えたのは「どの商品が安いか」ではありませんでした。
我が家にとって、本当に備えるべきリスクは何なのか。
2022年の住宅購入をきっかけに、ライフシミュレーションも含めて家計全体を見直し、考え抜いた結果が現在の契約です。
生命保険も医療保険も、いろいろ入っておいた方が安心じゃないの？
僕は、何が起きたら本当に困るのかを先に考えたんだ。保険でなくても対応できるリスクはあるからね。
この記事では、我が家が収入保障型の保険を選んだ理由、実際の保障内容、住宅ローンの団体信用生命保険との使い分け、そして資産形成と保険に対する考え方を紹介します。
なお、保険の必要性は家族構成、収入、資産、健康状態、リスクに対する考え方などによって異なります。この記事は、あくまで我が家の実例です。
保険を見直したきっかけは2022年の住宅購入
我が家が現在の保険に加入したのは2022年です。
中古マンションを購入するタイミングで、住宅ローンだけでなく、将来の収入や支出、教育費、老後資金なども含めてライフシミュレーションを見直しました。
その一環として考えたのが保険です。
当時の私は、正直なところ、
「まだ若いし、ある程度の資産もある。生命保険も医療保険も、そんなに必要なくない？」
と思っていました。
実際、病気や事故に備える方法は、民間保険だけではありません。
公的保障もありますし、すでに保有している現金や金融資産を使うこともできます。
ところが、家計全体を確認するうちに、一つだけ大きなリスクが気になりました。
もし資産形成の途中で、長期間働けなくなり、毎月の給与が途絶えたらどうなるのか。
ここに対しては、我が家なりの備えが必要だと考えました。
我が家が将来の収入や支出をどのように確認しているかは、こちらの記事で詳しく紹介しています。
私が最も備えたかったのは「定期収入が途絶えるリスク」
我が家は共働きです。
夫婦それぞれに給与収入があり、その収入をもとに生活費を支払い、余剰資金を投資へ回しています。
この仕組みを続けるうえで、毎月の収入は非常に重要です。
しかし、交通事故や突然の病気などによって、長期間働けなくなる可能性はあります。
30代だからといって、事故や病気のリスクがなくなるわけではありません。
もし働けなくなれば、医療費などが発生するだけでなく、収入そのものが大きく減る可能性があります。
金融資産を取り崩せば、当面の生活を維持することはできるかもしれません。
でも、いつまで収入が減った状態が続くのか分からないまま、毎月資産を取り崩していくのは、我が家にとって大きなリスクです。
そこで、死亡時だけでなく、所定の障害状態や要介護状態になった場合にも年金が支払われる収入保障型の保険を選びました。
ただし、単に仕事を休んだり、一時的に働けなくなったりしただけで、必ず年金が支払われるわけではありません。
保険金を受け取るには、契約で定められた支払条件に該当する必要があります。
この違いは、契約するうえで非常に重要だと思っています。
我が家が契約している収入保障型保険の内容
現在の契約は、夫婦ともに2022年から55歳までの保障を設定しています。
私が20年間、妻が25年間の契約です。
夫婦で商品名や契約内容に一部違いはありますが、どちらも死亡・所定の障害・介護に関する保障を備えています。
| 項目 | 私 | 妻 |
|---|---|---|
| 契約年 | 2022年 | 2022年 |
| 契約期間 | 20年間 | 25年間 |
| 保障終了年齢 | 55歳 | 55歳 |
| 死亡保障 | あり | あり |
| 障害・介護保障 | あり | あり |
| 3大疾病保険料払込免除特約 | あり | あり |
| 配偶者同時災害死亡時割増特則 | あり | あり |
夫婦ともに、3大疾病保険料払込免除特約と配偶者同時災害死亡時割増特則も付けています。
確認した保障資料に記載されている主な保障内容を紹介します。
死亡時には遺族年金が支払われる
被保険者が保険期間中に死亡した場合、契約内容に応じた遺族年金が支払われます。
万が一、夫婦のどちらかが亡くなった場合に、残された家族の生活を支えるための保障です。
所定の障害状態になった場合には障害年金が支払われる
傷害または疾病によって、契約所定の高度障害状態や特定の障害状態になった場合には、障害年金が支払われます。
私が特に備えたいと考えた、事故や病気によって長期間働くことが難しくなるリスクに関係する保障です。
ただし、すべての障害状態や就業不能状態が保障対象となるわけではありません。
実際に保障を受けられるかどうかは、契約で定められた支払条件によって判断されます。
所定の要介護状態になった場合には介護年金が支払われる
確認した保障資料では、公的介護保険制度による要介護1以上の認定など、契約所定の条件に該当した場合に介護年金が支払われる内容になっています。
働けなくなる原因は、必ずしも死亡や一般的にイメージする病気だけとは限りません。
そのため、介護が必要になった場合の保障も、我が家にとって重要な要素でした。
夫婦ともに付けている2つの特約
我が家では、基本的な保障に加えて、夫婦ともに2つの特約を付けています。
3大疾病保険料払込免除特約
一つ目は、3大疾病保険料払込免除特約です。
確認した保障資料では、契約所定の悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中などの条件に該当した場合、それ以降の保険料の払い込みが免除される内容になっています。
我が家では、夫婦ともにこの特約を付けています。
ここで注意したいのは、3大疾病になったら必ずまとまった保険金が受け取れるという意味ではないことです。
あくまで、契約所定の条件に該当した場合に、その後の保険料の払い込みが免除される特約です。
また、病気と診断されただけで、すべての場合に免除されるわけではありません。
配偶者同時災害死亡時割増特則
もう一つが、配偶者同時災害死亡時割増特則です。
こちらも夫婦ともに付けています。
確認した保障資料では、夫婦が同一の不慮の事故など、契約で定められた条件に該当して死亡した場合、通常の保障に加えて、所定の割増保障が適用される内容になっています。
我が家には2人の子どもがいます。
万が一、夫婦が同時に事故に遭うような事態が起きた場合に、残された子どもたちへの備えも考えておきたい。
そうしたリスクに対応するための特則です。
なお、具体的な割増内容や支払条件は、各契約の約款によって決まります。
保険は貯蓄目的にせず、必要な保障だけを選んだ
私は、余計な保険料を1円でも払いたくありません。
ただし、これは必要な保障を削ってでも安い保険を選びたいという意味ではありません。
まず、どんなリスクに備えたいのかを考える。
そして、そのリスクに対応できる保障内容を決める。
そのうえで、条件を満たす商品の中から保険料などを比較する。
私は、この順番が大切だと思っています。
我が家では、必要な保障を設定したうえで、解約返戻金のないタイプを選択しました。
保険を貯蓄手段として利用する必要はないと考えているからです。
必要な保障には必要なコストを払う。でも、必要性を感じない保障にはお金をかけない。
これが私の保険選びの基本的な考え方です。
なぜ死亡時の一時金を目的とした生命保険を追加していないのか
我が家では、現在の収入保障型の保険とは別に、死亡時の一時金を目的とした生命保険には加入していません。
その判断に大きく関わっているのが、住宅ローンの団体信用生命保険です。
我が家は2022年にマンションを購入し、夫婦でペアローンを組みました。
それぞれの住宅ローンに、団体信用生命保険が付いています。
契約所定の死亡や高度障害などの支払事由に該当した場合、保障対象となる住宅ローン残高が弁済される仕組みです。
つまり、住宅ローンに関する死亡リスクの一部は、すでに団信で備えているわけです。
もちろん、ペアローンなので、夫婦のどちらかに万が一のことがあっても、原則としてもう一方の住宅ローンまでなくなるわけではありません。
それでも、必要な死亡保障を考えるうえで、団信の存在は大きな要素でした。
加えて、現在は一定の金融資産も保有しています。
万が一の場合も、団信、現在加入している保険、現金、金融資産など、複数の手段を組み合わせて対応できると考えています。
こうした状況を踏まえて、死亡時の一時金を目的とした保険をさらに追加する必要性は、現時点では低いと判断しています。
我が家が住宅購入時にペアローンを選んだ理由や、住宅ローンと投資を両立している考え方はこちらの記事で紹介しています。
医療保険やがん保険を追加していない理由
現在、我が家では医療保険やがん保険を追加契約していません。
これも、必要な保障を整理した結果です。
私は、保険を検討するときに「病気になったら怖い」という気持ちだけで判断するのではなく、実際にどのくらいのリスクがあり、そのとき家計にどの程度の影響があるのかを考えたいと思っています。
年齢による病気のリスクの違いも、その判断材料の一つです。
ただし、30代だから病気にならないわけではありませんし、若いことだけを理由に保険は不要だと考えているわけでもありません。
我が家では、公的医療保険制度や現在の現金・金融資産も考慮し、医療費などの支出には、基本的に手元の資金で対応する方針です。
一方、契約所定の障害状態や要介護状態により、長期間にわたって収入が減少するリスクには、民間保険でも備えることにしました。
ただし、公的保障や金融資産だけですべての医療費・介護費用・収入減少を賄えるとは限りません。
我が家は、現在の資産状況や家族構成を踏まえて、この方法を選択しています。
自分の家庭でどの程度のリスクを受け止められるかによって、必要な保険は変わると思っています。
現金や金融資産も、万が一の備えになる
私が民間保険を最低限にしている理由の一つが、金融資産です。
我が家では、妻の口座に約200万円の現金を残すことを目安にしています。
これは、現在の生活費のおよそ4～5か月分に相当します。
万が一、収入が途絶えたり、急な支払いが必要になったりした場合に、まず使える現金として考えています。
それでも足りなければ、必要に応じて金融資産を取り崩すことも想定しています。
もちろん、株式市場が暴落しているときに売却しなければならない可能性もあります。
でも、私は資産形成を優先するあまり、家族が生活できなくなるようなことは避けたいと思っています。
資産形成より、家族の生活が優先です。
金融資産を増やすことは、将来使えるお金を増やすだけでなく、自分たちで対応できるリスクを増やすことにもつながると考えています。
ただし、金融資産は価格が変動するため、保険を完全に代替できるわけではありません。
そのため我が家では、現金、保険、金融資産をそれぞれの役割に応じて組み合わせています。
約200万円を生活防衛資金の目安にしている理由や、緊急時の資産の取り崩しについてはこちらの記事で詳しく紹介しています。
今の保険は、基本的に55歳まで維持する予定
現在、我が家では今の保険を55歳まで維持する予定です。
2022年の契約時に、将来の収入や支出、住宅ローン、子どもの教育費なども考慮して、必要な保障を検討しました。
そのため、現時点で新たな保険を追加したり、積極的に商品を乗り換えたりする予定はありません。
また、年齢を重ねるにつれて、今後も資産形成は進んでいくはずです。
55歳になる頃には、できればセミリタイアできるくらいの金融資産を築いていたいと思っています。
きっと……（笑）。
保有資産が増えれば、保険に頼らず自分たちで対応できる範囲も、今より広がっているかもしれません。
ただし、今後の家計や健康状態、働き方などが大きく変われば、当然そのときは保障内容を見直します。
基本方針は維持しつつ、状況が変わったら必要な判断をする。
私はそれくらいの柔軟性があっていいと思っています。
保険選びは「とりあえず安いもの」から始めない
保険について考えるとき、私が一番大切にしているのは、商品を比較する前にリスクを整理することです。
保険料が安いから加入する。
何となく怖いから保障を増やす。
私は、そうした順番で決めたくありません。
まず、何が起きたら家計に大きな影響があるのか。
そのとき、どのくらいのお金が必要なのか。
公的保障や団信、現在の金融資産では、どこまで対応できるのか。
それでも足りない部分があれば、民間保険で備える。
私は、こうした順番で考えたいと思っています。
必要な保障内容が決まれば、検討すべき商品も絞られます。
その中から保険料や保障期間、支払条件などを比較して選ぶ。
安い保険を選ぶことが目的ではなく、必要な保障に対して納得できるコストを支払うことが目的です。
保険に、すべての家庭で共通する正解はない
ここまで我が家の考え方を紹介してきましたが、同じ保険の組み合わせが、すべての家庭に適しているとは思いません。
家族構成、年齢、収入、金融資産、住宅ローン、健康状態。
それぞれの状況によって、必要な保障は変わるはずです。
また、同じ状況であっても、リスクに対する感じ方は人それぞれです。
保険料を支払ってでも保障を厚くしたい人もいれば、金融資産を多めに確保して対応したい人もいると思います。
我が家は、現在の家計や金融資産を踏まえて、必要な民間保険を絞り込む方法を選びました。
これは我が家にとって納得できる方法ですが、唯一の正解だとは考えていません。
大切なのは、自分の家庭がどんなリスクに備えたいのかを、納得できるまで考えることだと思っています。
まとめ｜必要な保障は保険で、それ以外は金融資産でも備える
我が家が2022年に契約したのは、夫婦それぞれの収入保障型の保険です。
死亡時だけでなく、契約所定の障害状態や要介護状態になった場合にも年金を受け取れる保障を選びました。
また、夫婦ともに3大疾病保険料払込免除特約と配偶者同時災害死亡時割増特則を付けています。
一方で、住宅ローンには団体信用生命保険があり、緊急時に使える現金や金融資産も保有しています。
それらを踏まえ、医療保険やがん保険などを追加契約しないという判断をしました。
今後も資産形成を続け、自分たちの資産で対応できるリスクを増やしていきたいと思っています。
ただし、金融資産だけでは対応しにくいと判断したリスクには、保険で備える。
保険と資産形成は、どちらか一方だけを選ぶものではありません。
まず何が心配なのかを考えてから、保険を選べばいいんだね！
そう。僕は保険と金融資産の役割を分けて、家族の生活を守りたいと思ってるんだ。
保険で何に備えるのかを明確にして、本当に必要な保障だけを選ぶ。
これが、我が家の保険に対する現在の結論です。
コメント